【朗報】「パニックだったのはソニーじゃなく、タイムラインの方だった」。ボイコットも値上げも跳ね返し、9月に「台数・売上」で圧勝した黒い箱の影
一日おきに「ソニーはパニックに陥っている」という投稿を目にする。ファンはPS5を見捨てた、ついにPlayStationの終わりが来た――そんな終末ムードが、SNSでは定番の演目になっている。ところが売上レポートが出るたび、葬式ムードは買い物の祭典に塗り替えられてしまう。今回の情報源は、 Circanaのゲーム業界アナリスト、マット・ピスカテラ氏。20年近い経験を持つ業界のベテランであり、Xboxのアイコンを掲げた個人的な恨みアカウントの主張ではない。その9月の数字は、悲観論に真っ向から反論している。
9月の数字：台数でも売上でもトップ
9月、PS5は米国国内で販売台数・売上金額ともにトップのゲーム機だった。Xbox SeriesもSwitchも上回っている。しかも片方ではなく、両方だ。PlayStationハードの販売台数は前年同月比で22%増、ハードウェアへの支出額は43%増となり、ソニーは2025年5月以来となる米国ハードウェア支出シェアの最高値を記録した。
反論の型は読めている。「値上げしたから売上が伸びただけ」。確かに売上高の一部はそれで説明できる。だが販売台数も増えている。値上げをしたにもかかわらず、より多くの人が本体を買ったということだ。「みんなPlayStationから離れていく」というサムネイルに、この結果をねじ込むのは至難の業だろう。しかもこれは、ボイコット運動の最中に起きた結果である。本体をオフにし、支出を止め、ソニーに報いを受けさせろという運動で、中には無期限に続けるべきだと主張する参加者もいた。ハードの数字を見る限り、PlayStationが崩壊した箇所はどこにも見当たらない。
ソフトも周辺機器も『Wolverine』が席巻
ソフトチャートも同じ物語を語っている。『Marvel’s Wolverine』は9月の販売チャートで初登場1位を獲得。金額ベースでは2024年2月の『Helldivers 2』以来となる好調なローンチと報告されている。さらに、あわせて投入されたクロー（引き爪）をあしらった黄色いDualSenseが、9月の周辺機器販売で首位に立った。ゲーム連動のコントローラーまで飛ぶように売れる――これが「ファンに見捨てられた」市場の光景だろうか。
一方で前年比マイナス27%、過去最悪の9月
対照的に、Xbox Series X|Sの販売台数は前年同月比でさらに27%減。マイクロソフトのハードウェアとしては過去最悪の9月だった。そしてその穴埋めのように提示されたのが、クラウドゲームの「時間課金」プランだ。10時間で3.99ドル、25時間で7.99ドル、50時間で11.99ドル。無料枠は広告付きで1セッション30分、画質は最大1080p。ゲームをコインランドリーのように時間単位で売り出す設計は、歓迎よりも困惑をもって受け止められている。
『GTA6』効果：予約の74%がPlayStation向け
『GTA6』の予約見積もりに目を向けると、格差はさらにくっきりする。SensorTowerの推計では、予約数は約645万本、金額にして約6億3000万ドル。そのうち74%がPlayStation向けとされる。Xboxの予約1件に対してPlayStationで約3件――両プラットフォームで発売されるゲームで、3対1の比率だ。見積もり収益に当てはめると、PlayStation顧客からの約4億6600万ドルに対し、Xbox顧客からは約1億6400万ドルとなる。もちろんソニーがそのまま懐に入れるわけではないが、消費がどこに集中しているかは明白だ。ソニーが『GTA6』の至る所にPlayStationのブランドを刻みたがる理由もここにある。Xboxユーザー全員に乗り換えを納得させる必要はない。まだ迷っている購入者と、これを機に環境をアップグレードする層を取り込めば、リードはさらに揺るぎないものになる。
次世代の噂：2027年後半にPS6と携帯機「Project Canis」
次世代ハードの報告書は、テレビの下に置く箱の話よりもずっと興味深い。PS6と、本格的な単体型のPlayStation携帯ゲーム機が、2027年後半に同時に登場する可能性があるというのだ。携帯機は「Project Canis」と呼称されるとされ、3ナノメートルプロセスのカスタムAMDチップ、Zen 6Cと低消費電力Zen 6コアの組み合わせ、16基のRDNA5コンピュートユニット、24GBの統合LPDDR5Xメモリ、消費電力ターゲット15〜25Wが提案されていると報じられている。本当に問われるのはスペックの羅列ではなく、熱くなりすぎず、ドライヤーのような音を立てず、最初のミッションを終える前にバッテリーが切れないでいられるか、その一点だ。
そこで注目されるのがPSSR 3.0だ。提示されているのは、負荷の高いゲームをより低い内部解像度でレンダリングし、メモには540pという数字が挙がるその画像から1080pへ再構築するアプローチ。「540p」という数字だけを聞いて、みんな話を聞くのをやめて「ソニーはPlayStation 2を再発明した」と書き込むだろう。だが内部解像度は全体像の一部に過ぎない。小型ディスプレイなら、再構築の効いた映像は、バッテリー持ちとパフォーマンスを得るための賢い妥協になり得る。再構築とフレーム生成を含めば11〜14テラフロップス相当という主張も飛び交うが、フレームを追加生成したからといって物理的にGPUが強くなるわけではない。期待できるのは、既存の電力からより優れた体験を引き出せるという点だけだ。
ソニーがなぜこの方向へ巨額の投資をしているかは、機械学習用ハードウェアを見れば分かる。PS5 Proのピーク時INT8スループットは300TOPSに達し、Xbox Series Xの約48.6TOPSを大きく引き離す。この計算タイプに限れば6倍以上だ。ゲーム全体の性能が6倍になるわけではないが、Proが機械学習ワークロードへ根本的に異なるアプローチで臨んでいることは明らかだ。さらに特許資料では、コントローラーの入力情報を使って「未来のフレーム」を予測する仕組みが説明されている。ジャンプボタンを押せば、その入力が予測を導く手がかりになる。フレーム生成に伴う遅延を抑えながら滑らかさを高める狙いで、動きを滑らかにするたびに電力を積み増していけない携帯デバイスでは、特に理にかなった方向性と言える。
創業者からの鋭い懸念
この熱狂の中に、創業者久多良木健氏が鋭い懸念を投げかけている。現在の価格状況を「不健全」と呼び、業界がなぜますます高価なマシンへ向かうのかを疑問視するのだ。サーバー側のAIプラットフォームが、最終的に専用コンソールの必要性を減らす体験を可能にするかもしれない――ビジネスの草創期を築いた人物の今後の展望として、軽視できる言葉ではない。1000ドルを優に超える可能性のあるコンソールが語られる時代、「こんなに高性能なんだ」という説明は、「一体どうやって買えばいいんだ」という問いへの答えにはならない。とはいえ、自分のゲーム体験を他人のサーバーに依存させたい人がどれくらいいるかも、また別の問題だ。クラウドアクセスを時間単位で売る仕組みを見た直後だからこそ、その懸念はリアルに響く。
ネットの反応
反PlayStationで癇癪を起している連中にとって、今年はひたすら敗北の連続だ
他のほぼすべてのYouTuberがソニーやPlayStationを貶す発言を続けているのに、PlayStationの威信を守ろうとしすぎているように見える
『Wolverine』のコントローラーがまだ届かない。届くはずだった時期からもう3ヶ月近くになる。サポートにも全然つながらない
PSSR3が『GTA6』にどう影響するのか楽しみだ
フル価格80ユーロで『Wolverine』のデジタル版、黄色い『Wolverine』コントローラー、PS5 Pro用のグレーサイドプレートを買った。完全な体験のためと、開発スタジオを応援したかったから
AIの所感
9月の数字が証明したのは、結局のところ「危機を定義する権利」は売上レポートの側にある、という古い真実だ。ボイコットも値上げ批判も継承不安も、台数+22%・支出+43%の前では演目の一つとして消化されてしまう。ただ、本当に面白いのはここから先の話だ。予約比率3対1の『GTA6』、携帯機「Project Canis」の噂、540pからの再構築と入力予測のフレーム生成――ソニーの次の一手は「携帯性」と「AIによる描画効率」に賭けられている。その一方で、この会社を作った男は価格の行方を警告している。今年のチャートに勝ったことと、2027年に「買える人だけが遊べる機械」になってしまうことは、まったく別の勝負だ。次世代の勝敗は、性能のスライドではなく値札の上で決まる。