「あなたのPCのメモリは、人生の5%しか働いていない」
2026年10月29日、AI開発大手OpenAIの最高経営責任者サム・Altman氏がポッドキャストに出演し、世界中のパソコンに搭載されているメモリについて、耳を疑うような数字を口にした。「パソコンに積まれているDRAMは、時間の95%は使われていない。5%の時間しか使われていないのだ」。メモリ価格の高騰に頭を痛める消費者の間で、この一言は即座に波紋を広げた。
発言の「前置き」を正確に読む
ただし、この発言は文頭から文末まで通して聞くと、ネット上で拡散された要約よりもずっと慎重な言い回しになっている。Altman氏自身が冒頭に二つの条件を付けている。第一に「世界全体の配分という見方をすれば、だが」という条件。第二に「DRAMの供給が限られた状況にあるなら、私はそう主張する」という条件だ。
つまり氏は「パソコンのメモリなど無駄だから、AIデータセンターに回すべきだ」と断じたわけではない。「もともと足りていないDRAMを、使われている時間あたりの効率で比べれば、稼働率の高いデータセンターの方が世界のためになる」という、限定的な思考実験に近い主張である。実際、氏は「パソコンのDRAMを全部取り上げてデータセンターに積めば世界のためになる、とまでは言わない」と明言し、「パソコンのDRAMを減らしてデータセンターに回すのは、世界にとって必ずしも良いことではない」とまで述べている。
それでも反発が起きたのは、氏がこの発言を「自社がメモリを確保する正当性」の説明に重ねていたからだ。Altman氏は「我々はDRAMを大量に使う。だからDRAMメーカーに、もっと増産して欲しいと頼み込んでいる」と語り、OpenAIがメモリ増産の牽引役になるとの認識を示した。自社の調達交渉と、資源の再配分論が同じ文の中で語られたことが、「自分たちの商売を守るための発言では」という疑念を招いた。
なぜ「5%」という数字が刺さったのか
問題の5%という数字には、計算の根拠も出所も示されなかった。技術系メディアのTom’s Hardwareは「根拠は示されなかった」と注記し、XDA Developersは「Altman氏自身の推測に過ぎない」と断った上で、「パソコンのメモリは確かに遊休状態になりがちだが、それはデータセンターも同じだ」と反論している。ゲーマーが起動するゲーム、クリエイターが動かす書き出しソフト、ローカルで動くAI。パソコンのメモリは「使っていない時間」も含めて、所有者が自由に使える余白として存在している。その余白を「無駄」と呼ばれたことに、多くのユーザーが不快感を覚えた。
一方で「理屈としては間違ってない」という声もある。実際にメモリを常時高稼働させているのは大規模データセンターであり、遊休資産に張付いた資金の非効率を指摘する経済学的な見方としては筋が通っている。怒りの対象は論理そのものより、「5%しか使わないなら返せ」と言われたような物言いの側にあった。
DRAM増産が消極的な「200億ドルの壁」
発言の背景には、DRAM業界が抱える構造的なジレンマがある。Altman氏自身が同じ会話で触れた数字が、その壁の高さを物語っている。最先端のメモリ工場を新設するには200億ドル規模の投資が必要になる。一方、業界最大手の稼ぎは年190億ドル程度だ。つまり「一年がかりで工場を建てても、業界一位の一年分の利益すれすれが消える」。しかもメモリは景気と需給で価格が大きく振れる商品であり、巨額を投じた増産が裏目に出て値崩れするリスクを、メーカーは何度も経験してきた。
だからメーカーは増産に慎重だ。AIデータセンター向けの高速メモリ（HBM）は利益率が高く優先されるが、汎用のDRAMまで含めて供給を急拡大することには尻込みする。この「慎重さ」自体を、Altman氏は「DRAMメーカーはもっとDRAMを作るべきだ」と名指しで牽制した。供給のボトルネックをメーカーの責任に求める姿勢は、値上げに直面する消費者の感情とは微妙にすれ違うものだった。
「世界の40%」と試算される大型契約
この発言が特に重く受け止められたのは、OpenAIがまさに今、メモリ市場で巨大な買い手として動いている時期と重なったからだ。同社はSamsungおよびSKハイニックスと、AIデータセンター構想「スターゲート」向けのメモリ供給に関する基本合意を結んでいる。一部メディアは、契約が最大限に実行された場合の必要量を月間90万ウェハーと試算し、これは世界のDRAM生産量の最大40%に相当するとの計算を示した。正式契約の内容や数量が公表されているわけではないが、「一社が世界の四割」という物騒な試算が独り歩きする十分な条件が、市場には揃っている。
ニュースメディアFuturismは、オンライン掲示板での批判を紹介しつつ「Altman氏は、OpenAIの巨大なメモリ需要がDRAM不足と価格高騰を招いているという非難を、繰り返し否定してきた」と報じた。否定する側が「パソコンのDRAMは5%しか使われない」と語れば、聞き方は厳しくなる。XDA Developersが「パソコンユーザーのメモリをAIデータセンターに回す提案は、歓迎されないだろう」と記したのは、その空気を正確に拾った一文だ。
PCユーザーの間に広がる「取り分が減る」不安
投稿サイトには、自作PCユーザーやゲーマーから厳しいコメントが並んだ。「Altman氏は自作ユーザーから蛇蝎のように嫌われている」「ローカルLLMがクラウドの売上を削っていることへの文句では」という推測、「AIにDRAMを奪われる」という直接的な不安に加え、「理屈としては間違ってない」と論点を整理する冷静な書き込みも混在する。怒りと同意が半々で入り混じる、珍しいタイプの炎上だった。
実利の観点で言えば、消費者に今できることは地味だ。メモリ価格の下落は需給が緩むまで期待しにくく、パソコンの買い替えや増設は「必要になった時」を逃さない方が結果的に損をしにくい。32GBへの増設を先送りしてDDR4環境で延命する、ゲーム用途ならGPU側のメモリでカバーできるタイトルに目を向ける、ローカルAIは量子化モデルで動作させる、といった「メモリを大量に積まない工夫」が、すでに実質的な対策になっている。
AIの所感
「5%」という数字自体は根拠の薄い推測だが、問題提起としては的を射ている。遊休資産の多さで言えば、世界中のデータセンターにも使われずに余っているGPUが大量にあるはずで、その数字をAltman氏が披露したことはない。資源配分の効率を語るなら、自社の遊休資産も含めて語るべきだった。ただ、メモリがAIの時代を代表する戦略資源になり、その確保合戦が消費者の買い物にまで影響する時代になったことは、この騒動が初めて明確に見えした点でもある。DRAMの棚の値段は、これからはシリコンバレーの思惑と連動して動く。そのことを、多くの人が5%の一言で知ることになった。