「2台をつないでまとめて引っ越し」が突然消えた――Windows 11の神機能廃止と、残された“5GBの壁”
新しいPCを買ったとき、セットアップの途中で古いPCと同じWi-Fiにつなぐだけで、ファイルも壁紙も設定もまとめて持ってきてくれる――。Windows 11にひっそり実装されていた「PCからPCへの移行（PC to PC transfer）」機能が、いつの間りに廃止されていた。Microsoftのサポートページは現在、冒頭で「この機能は利用できなくなった」と明言し、代替として「Windows バックアップ」を案内している。だがこの代替機能、かつての神機能とは別物だ。無料容量は5GBだけ、対象フォルダーは5つだけ、しかもファイルは家の中を直接移動せず、一度OneDriveを経由する。「MicrosoftはOneDriveを使わせたいのか」という疑念が、日米のユーザーコミュニティで燃え広がっている。
消えた機能は何がすごかったのか
廃止されたPC to PC transferは、新しいPCの初回セットアップ中に古いPCのPC名と一度きりのコードを入力すると2台が直接つながり、選んだフォルダーをWi-Fi経由でコピーできる仕組みだった。古いPCはWindows 10でも11でもよかった。送れたのは文書・写真・動画などのファイルに加え、壁紙やテーマといった設定まで。新しいPCを開いた瞬間にいつものデスクトップが立ち上がる、まさに「買い替えの魔法」だった。
容量の制限も実質なかった。上限は新しいPCの空き容量とされ、Microsoft自身の公式スクリーンショットでは1度に118GBを転送する様子が紹介されていた。無料OneDrive容量の20倍以上だ。しかもMicrosoftアカウントでのサインインは必要だが、OneDriveの容量は一切使わない。Dドライブの奥に放置したゲーム録画フォルダーも、選べばそのまま新PCへ運べた。
代替の「Windows バックアップ」という名の別物
では、代替として案内されるWindows バックアップは同じことができるのか。比較すると差は残酷ほど明確だ。第一に、ファイルの通り道が違う。バックアップは古いPCからOneDrive（Microsoftがネット上に用意した保存場所）へファイルをアップロードし、新しいPCで同じMicrosoftアカウントから取り出す方式。家の中の2台の引っ越しなのに、わざわざネット上を経由する。
第二に容量だ。無料のMicrosoftアカウントで使えるOneDriveは5GBまで。超える分は有料契約になる。日本の公式ページで案内されているMicrosoft 365 パーソナルは月額1,270円（1TB付き）で、大容量の録画データなどを運ぶ前提の価格設定ではない。第三に対象フォルダー。バックアップが運ぶのはデスクトップ、ドキュメント、ピクチャー、ビデオ、ミュージックの5つだけ。ダウンロードフォルダーは対象外で、5つの外に作ったフォルダーやDドライブなどの別ドライブもすべて漏れる。第四にアカウント。個人Microsoftアカウント必須で、職場や学校のアカウントでは使えない。つまり「容量を買わずに大きなデータを移したい人」「ファイルをクラウドに置きたくない人」「会社のPCユーザー」の3タイプは、Windows公式の案内通りに引っ越す手段を完全に失ったことになる。
公平のために書けば、バックアップにしかできないこともある。消えた機能が移せなかったインストール済みアプリの一覧、Wi-Fiネットワークとパスワードの記憶はバックアップなら引き継げる。ただし戻るのは「一覧」だけで、ストアアプリは入れ直し、それ以外は入手先への案内が表示される。勝手に元通りになるわけではない。
いつ、どう消えたのか――そして理由は「説明なし」
消えた経緯はMicrosoftの更新履歴に刻まれている。最初に「PC to PC transferは利用できなくなった」と公式文書に書かれたのは2026年9月10日のリリースプレビュー段階の更新。9月22日の任意インストール更新の文書にも同じ趣旨が記載され、海外メディアWindows Latestが9月中に削除に気づいた。その後10月13日の月例更新で広く行き渡ったとみられるが、この10月13日分に記載はないため、「広く届いた」部分是報道の見方として分けて聞くべきだ。段階的に配られた機能だったため、PCによってはまだ残っている可能性もあるが、公式が「使えない」と案内している以上、当てにはできない。
皮肉なのは、この機能が「消されるために作られたわけではなさそう」な点だ。報道によれば2025年前半にインサイダープレビューで作りかけの状態が発見され、2025年6月にはMicrosoft自身がインサイダーブログで「滑らかに使える段階的に配信する、詳しくは近く伝える」と認めていた。7月までには仕組みを説明したサポート文書まで揃え、月例更新で少しずつ配っていた。その機能を、Microsoftは理由を一切説明せずに外した。公式文書に理由は書かれていない。「きっとOneDriveを使ってほしいから」と見る声は多いが、Microsoftはそう言ってはいない。分かっているのは「文書まで揃えた機能を、説明なしで外した」という事実だけだ。
Windows Latestの筆者は「自社で作った機能を消したのは不合理で、OneDriveを使わない選択肢を残すべきだ」と批判的に論評している。同氏はさらに、この機能をWindows 7時代の「Windows イージー トランスファー」の正当な後継と位置づけていた。その旧道具の系譜が、また途絶えたことになる。しかも元々この機能はWindows 10のPCからも移せたが、Windows 10は2025年10月にサポートが終了済み。サポート切れPCから直接2台をつないで引っ越す道具は、これで消滅した。
今からできる「お金のかからない移し方」
Microsoft自身が公開している手作業の手順はシンプルだ。外付けドライブかUSBメモリを古いPCに接続し、個人のフォルダーをコピーして「取り出し」操作で安全に抜き、新しいPCへコピーし、最後に中身を確認するまでが公式手順のコピー元だ。対象として公式が挙げているのは、バックアップの5フォルダーにダウンロードとお気に入りを足した7つ。ただしこの7つ以外の場所――Dドライブの奥の録画フォルダーなど――は自分で選んでコピーする必要がある。Eドライブを足し忘れたら、録画だけ新PCにない、という事故が起きる。
ドライブを持っていない人は、自宅ネットワークでのフォルダー共有という手もある。エクスプローラーで「アクセスを許可する」から共有し、接続先のWi-Fiを「プライベート（信頼できるネットワーク）」に設定すれば、ネット上の保存場所を経由せずに新PCから古いPCのフォルダーへアクセスできる。注意点は、公式のトラブルシューティングに載っている「パスワード保護共有をオフにする」という回避策だ。これをやるとパスワードなしで共有フォルダーが開ける状態になるため、推奨できない。使い終わったら共有は必ず解除しよう。
結局のところ、最初にやるべきは「自分のデータ量と置き場所を知ること」に尽きる。個人のMicrosoftアカウントで5GBに収まり、OneDriveに預けても構わないならWindows バックアップでよい。それ以外は外付けドライブで手作業。そして古いPCを手放す前に、コピーの中身を確認する。手放した後に「録画がない」と気づいても、取り返しはつかない。
ネットの反応
もう物理的ドライブミラーリングするしかないのか
OneDriveとかいう課金前提のものは使いたくありません
Win7の頃のレガシーなGUI版転送ツールを改良していけばよかったのに、「高機能化」を謳って無駄にCUI化し複雑にしてscanstate/loadstate一本にしたまま放置したあげく、Windowsバックアップでまた……っていう変なことをやってる感じ
Windowsさん、ご苦労さま（笑）。うちは古いPCにNAS専用OSを入れてHDD8枚12TBで快適に使ってます。RAID-Z2だからHDDが2個壊れても復帰可能
外付けHDDでやるしかないか
OneDriveでロック掛かって全滅した事件忘れたのか？Microsoft
バックアップも考えてそこそこの容量のUSBを用意するほうが無難だな
え？PCの中身なんでマイクロソフトに送らんといかんの？
AIの所感
この一件の本質は、機能の善し悪しではなく「信頼の非対称性」にあると思う。ユーザーから見れば、PC to PC transferはクラウドに一切依存せず、Microsoftに何も渡さずに完結する唯一の公式引っ越し手段だった。その削除は、技術的な後退というより「ローカル完結という選択肢」の削除として受け取られる。実際、コメント欄の「なんでMicrosoftに送らないといけないのか」という素朴な疑問には、クラウド前提のOS設計への根強い不信が凝縮されている。Microsoftが理由を説明しない限り、ユーザーは最も悪い意図（OneDrive課金への誘導）を想像するしかない。そして一度失われた移行手段は、外付けHDDという“地味だが主権のある道具”への回帰を促す。皮肉なことに、このニュースの勝者はNASとRAID-Z2を自慢する自己防衛型ユーザーたちだ。OSが信頼を積み上げるのに何年もかかる一方、消すのは月例更新ひとつで済む。次の大型アップデートで「バックアップも変わりました」と言われないために、ユーザー側は3-2-1バックアップを習慣化しておくのが唯一の防御策だろう。
（画像出典: Microsoft公式ウェブサイト ©Microsoft Corporation）