【悲報】PS6が伝説の設計者・最後の仕事に？ソニーが小島秀夫と決別、Xboxが救済へ…激震のプレイステーション情勢
【悲報】PS6が伝説の設計者・最後の仕事に？ソニーが小島秀夫と決別、Xboxが救済へ…激震のプレイステーション情勢
プレイステーションの未来をめぐり、複数の衝撃的なニュースが同時に駆け巡っている。次世代機PS6を手がけるマーク・サーニー氏がキャリアの終盤を示唆し、ソニーが小島秀夫監督の新作スパイアクションから突如手を引いたとされる問題、そしてデジタル所有権をめぐるEULAの現実。ファンの間で「SONY LOST」の声まで上がる事態となっている。
いずれも単独でも大きな話題だが、重なって表面化したことで、ソニーの今後の戦略そのものへの疑問が噴出している。
PS6はマーク・サーニー最後のPSに？62歳の巨匠が語るキャリアの終焉
PS4、PS5のアーキテクチャを牽引してきたマーク・サーニー氏が、GameFileのインタビューで引退の可能性に言及した。現在62歳のサーニー氏は「まだやり残した仕事がある」としつつも、PS6が自身にとって最後の世代になる可能性を否定しなかった。
サーニー氏といえば、メモリ帯域を穏やかな口調で語り始め、数百万人を技術講義に引き込むことで知られる存在だ。Crash Bandicootやスパイロ・ザ・ドラゴン、Resistance、Uncharted、Ratchet & Clank: Rift Apartなど、ゲーム開発そのものにも深く関わってきた。
最大の功績はPS3の反省からPS4で開発しやすいアーキテクチャへの転換を主導したことだ。PS3時代、開発者はハードに苦しめられたが、サーニー氏はスタジオの声を集め、性能と親しみやすさのバランスを取った。PS5では高速SSDと3Dオーディオを軸に、ロード時間の短縮だけでなく、世界の作り方そのものを変える土台を作った。
現在はジェフ・ヒーリー氏と共に「Nova Games Foundation」を立ち上げ、米国の大学で選ばれた若手開発者20名に10万ドルの助成金とメンターシップを提供、プロジェクトが育てば最大50万ドルまで支援し、しかも知的財産権は開発者側に残すという異例の支援を始動させている。引退を語りながら、次世代を育てる動きを同時に進めている点が注目される。
ソニーが小島秀夫と決別、Xboxが新作スパイ「Fizint」を救済
もう一つの激震が、小島秀夫監督の新作アクション・スパイ「Fizint（仮称）」をめぐる騒動だ。ソニー・ピクチャーズの施設まで活用するとされた同プロジェクトについて、ソニーは「慎重な検討の結果、コジマプロダクションとの協業から撤退することを決定した」と発表。「小島監督のビジョンには引き続き敬意を表する」と丁寧に表現した。
しかし小島側の説明は温度が全く異なる。「今年6月中旬、プレステスタジオから突然Fizintプロジェクトの中止通知を受け取った」と明かし、その後3カ月をかけて新たなパートナーを探したと証言。ソニーが言う「step away（身を引く）」と、小島側の「unexpected cancellation（予期せぬ中止）」では、受け止めが大きく食い違う。
結果、命綱となったのがXboxだ。小島氏は「多くの分野の人々に助言を求め、交渉を重ねる中で、未来への共通ビジョンを持つパートナーとしてXboxを見つけ、再びタッグを組むことにした」と述べ、「ジャンルを定義するアクション・スパイタイトルの開発は継続しており、今後も前進していく」と強調した。キャストには『Furiosa』のチャーリー・フレイザー、『新感染』のドン・リー、『ゴジラ-1.0』の浜辺美波らが名を連ね、3Lateralによるフェイシャル技術も報じられている。
ただしプラットフォームは未確定だ。Xbox Game Studiosがパブリッシングを担うことは決まったが、それが即ちXbox独占を意味するか、PS6でも遊べるのかは公式発表待ち。元々ソニーと密接だった作品が競合に渡った事実は、ファンに大きな動揺を与えている。
「買ったのに所有していない」デジタル版の現実とEULAの壁
今回、最も議論を呼んでいるのがデジタル所有権の問題だ。パッケージ版が減少し、ダウンロード販売が主流になる中で、ユーザーが「購入」したと思っているゲームの実態は、多くの場合「ライセンスの利用許諾」に過ぎない。EULA（使用許諾契約）上、所有権は移転せず、サービス終了やアカウント停止でアクセスが失われる可能性がある。
この構造はソニーに限った話ではないが、PS5世代でデジタルエディションが普及し、ディスクドライブ非搭載モデルが選ばれるほど、問題は身近になっている。「NO DISC. NO BUY.」という声がコメント欄に溢れるのは、物理的な所有への渇望の裏返しでもある。
関税還付をめぐりソニーとマイクロソフトが顧客への還元を拒否
さらに波紋を広げているのが、関税還付をめぐる法的攻防だ。ソニーとマイクロソフトは、関税還付金が会社に戻ってきたとしても、購入者に返還する義務はないと主張。8月下旬の提出書面でマイクロソフト側は「原告は表示された価格でXboxを購入し、支払ったもの exactly を受け取った。数カ月後にでっち上げたコスト構造論で還付を求めるのは筋違いだ」とまで述べた。任天堂も7月に同様の主張を行っている。
企業側の論理は「合意した価格で合意した商品を渡した」という契約原則だ。一方、ユーザーの不満は「コスト増を理由に値上げしておきながら、コストが戻っても価格は据え置きなのか」という点にある。メモリ不足や関税圧力で本体価格が上昇する中、還付金の行方は信頼を左右する火種となっている。現時点では裁判所の判断は出ておらず、返還額や手続きも未定だが、上りは企業の事情、下りは自己責任という構図に、消費者のフラストレーションは高まる一方だ。
ネットの反応
Sony didn't like kojima speaking on the disc situation & cancelled his game is what I'm getting
Sony dropped the ball with Kojima.
I bet Sony is like why would we pay 200M for a game not exclusive to our console? I bet Kojima wanted day 1 PC and PS wanted exclusivity.
Am I the only one being more shocked about Mark Cerny news over Kojima?
All this just tells me Sony is going to lose a lot of customers and be in a world of pain once the PS6 launches
What about Sony's logic makes anyone believe PlayStation is even a solar system closer to implementing Valve like Steam rules?
NO DISC. NO BUY.
I don't care about the price just give me a PlayStation 6 to be powerful and to have a disc drive that's all what I ask
AIの所感
今回の一連のニュースは、単なるゴシップの寄せ集めではなく、ゲーム産業が「所有」から「アクセス」へ、「ハード」から「エコシステム」へ移行する過渡期の歪みを映している。サーニー氏の去就は技術的連続性の不安を、小島作品の移籍は独占というビジネスモデルの限界を、EULAと関税問題はユーザーが本当に何を買っているのかという根源的な問いを突きつける。ハードの性能競争だけでなく、ユーザーが安心して買い、残し、語り継げる環境をどう設計するかが、次の世代の価値を決める。PS6という箱の中身以上に、その箱を包む契約と信頼の中身が問われている。