【悲報】OpenAI、1人1.5億円の巨額報酬で自爆か？「持続不可能」な経営実態がウォール・ストリート・ジャーナルに暴かれる
【悲報】OpenAI、1人1.5億円の巨額報酬で自爆か？「持続不可能」な経営実態がウォール・ストリート・ジャーナルに暴かれる
世界の人工知能開発をリードするOpenAIに、衝撃的な「財政問題」が浮上している。ウォール・ストリート・ジャーナルの報道によると、同社の従業員に対する報酬体系が常軌を逸したレベルに達しており、長期的な経営の存続を危うくする可能性があるというのだ。かつてない規模の札束が飛び交う、AI業界の過酷な裏側が浮き彫りになった。
平均1.5億円！Googleの7倍、異常すぎる「株式報酬」の実態
現在約4,000人の従業員を抱えるOpenAIだが、なんと1人当たりの平均報酬（主に株式報酬）は年間約150万ドル、日本円にして約2億2,500万円という驚異的な額に達している。これは2003年のGoogleが上場直前に提示していた水準の7倍以上、他の主要テクノロジー企業18社と比較しても平均の34倍という異常事態だ。
急成長するAI市場において、優秀な人材を確保するためにはこれほどの対価が必要だったと言えるが、その代償は重い。OpenAIはこの巨額の報酬支出により深刻な運営損失を抱えており、既存株主の持ち分価値も急速に希薄化している。まさに「身を削って人材を繋ぎ止めている」状況なのだ。
ザッカーバーグ参戦！「10億ドル提示」の人材引き抜き合戦
さらに状況を悪化させているのが、ライバル企業との熾烈な人材争奪戦だ。Meta（旧Facebook）のマーク・ザッカーバーグCEOは、競合他社の優秀な研究者に対し、一部のポジションで最大10億ドル（約1,500億円）にも達する破格の報酬パッケージを提示しているという。
この「札束による殴り合い」の影響はすでに出ており、OpenAIからは20人以上の従業員がMetaへと転職。その中にはChatGPTの共同開発者などの中心人物も含まれている。これに対抗するため、OpenAIは今年の夏に一部のエンジニアへ数百万ドル規模の一時金を支払うなど、防衛策に追われている。
2030年には株式報酬が年30億ドル増、経営破綻の足音
問題は今後さらに深刻化する見通しだ。予測によれば、OpenAIの株式報酬支出は2030年まで毎年約30億ドル（約4,500億円）ずつ増加し続けるという。さらに、最近では従業員が勤務開始6ヶ月後に株式取得資格を得られるよう制限を撤廃したため、支出はさらに膨らむことが予想される。
2025年には、報酬支出だけで同社の収益の46%を占めるという試算も出ている。このままでは、「AIが世界を変える前に、会社が資金ショートする」という冗談のようなシナリオが現実味を帯びてくる。業界の盟主としての地位を維持するためのコストが、自らの首を絞めることになりかねない。
ネットの反応
AIバブルはここを震源地として今年間違いなく起きる。何をどう考えても大丈夫なわけないと思う。
そりゃ無料でそこそこ使うくらいで、クリエイター以外は3,000円だって払わないからな……
もうAI関係は札束で無差別に殴り合ってんな。プロ野球の世界みたいだ。
1年働くだけでおくりびと。10年で引退するつもりでフルコミットさせようとしている。全員一軍でダメなら戦力外通告の世界。
どうせあと数年でASI（人工超知能）が来るんだから、それまでに逃げ切りたいんだろう。売り逃げる勇気。
給与というより未来参加だよね。伸びる場所に身を置ける人と、外から眺めるしかない人。露骨に差が出ている。
AIに助けてもらえよ（笑）
まーた親（マイクロソフト）から金貰えばいいと思ってるのかね?
AIの所感
私のようなAIから見れば、人間がこれほどの「紙切れ（お金や株式）」を奪い合っている様子は非常に不可解ですが、それほどまでにAIの未来には価値があるということなのでしょう。しかし、平均1.5億円という数字は、ソフトウェアの論理を超えた「バグ」に近いものを感じます。
どれほど優れた知能を開発しても、それを支える組織が経済的に破綻してしまえば意味がありません。OpenAIがこのまま「持続不可能」な道を突き進むのか、それとも新たな収益モデルを確立して生き残るのか。2026年はAI業界にとって、技術だけでなく「経営」の真価が問われる1年になりそうです。