【悲報】Appleかつての"いじめ"が裏目に！メモリ高騰でMacBook4万円値上げ、窮余の策で中国ブラックリスト企業に頼る
【悲報】Appleかつての"いじめ"が裏目に！メモリ高騰でMacBook4万円値上げ、窮余の策で中国ブラックリスト企業に頼る
メモリを巡る立場が完全に逆転した。かつて巨大顧客としてメモリメーカーに値下げを強いてきたAppleが、今度はメモリ不足と価格高騰に苦しめられ、やむを得ず米国のブラックリストに指定された中国企業に調達先を求めている実態が明らかになった。
発端はマイクロン（Micron）のサンジェイ・メロトラCEOの発言だ。金融番組「Mad Money」のインタビューで、メロトラCEOは「特定の顧客が価格を非生産的な水準まで引き下げた」と述べた。名指しは避けたものの、業界関係者にはAppleを指していることが明白だったという。過去、マイクロンはAppleからの価格圧力でメモリを本来の3分の1という水準で売らされ、設備投資の余力を大きく失い、粗利益率も壊滅的な打撃を受けた時期があった。
しかし状況は一変した。AIデータセンター向けHBM（高帯域幅メモリ）の需要爆発により、メモリ全体の供給が逼迫。2026年6月25日、AppleはMacBookやiPad、HomePodなどの全製品を一斉に値上げした。MacBook Airは1099ドルから1299ドルへ200ドル（約4万円）の値上げ、Mac Studioに至っては最大1300ドルの値上げとなった。12GBのメモリ1枚はかつての約39ドルから145ドルへと約3.7倍に跳ね上がっている。
中国CXMTへの依存リスク
追い詰められたAppleが目をつけたのが、中国最大のDRAMメーカーCXMT（長江存儲）だ。同社は既存サプライヤーより最大30%安い価格でDDR5やLPDDR5Xを供給可能だが、米国防総省の中国軍事企業リストに掲載されている。Appleはトランプ政権に対し、CXMTが商務省の輸出管理ブラックリストに追加されないよう必死のロビー活動を展開中だと報じられている。
しかし政権内部でも混乱が続いている。商務省はブラックリスト追加を準備したがホワイトハウスがこれを止め、国防総省は一度リストから外そうとして1時間で撤回するなど、政策は迷走状態だ。元政府関係者は「トランプが米国のメモリ産業を守るのか、それともティム・クックの利益率のために全てを捨てるのか」と辛辣に語っている。
2022年にもAppleは中国市場向けiPhoneにYMTC（長江存儲のNAND部門）の採用を検討したが、当時マルコ・ルビオ議員（現国務長官）から「前例のない監視を受ける」と警告され断念した経緯がある。同じ轍を踏む可能性は高い。
供給回復は2028年以降
マイクロンのメロトラCEOは現在の状況を「100年に1度の洪水」と表現。2026年度第3四半期だけで過去の年間売上を超える勢いで、すでに16もの大企業と5年間の長期供給契約を結んでいる。新工場の建設は進んでいるものの、米国やシンガポールの工場が意味のある生産量を出すのは2027〜2028年以降とされており、複数のアナリストも供給制約は2028年まで続くと予測している。
ネットの反応
MacBookが一気に4万円値上げってマジかよ。もはや手が出せない
昔Appleに安く買い叩かれてたマイクロンが今は立場逆転で笑う
中国軍事企業からメモリ調達って安全保障的に大丈夫なのか
12GBのメモリが145ドルって狂いすぎ。1年前の4倍だぞ
CXMTから買っても値下がりしないなら意味なくない？供給確保が目的ってのがヤバい
ルビオ国務長官が4年前も止めて今回も止める構図が面白い
100年に1度の洪水ってCEOが言うレベルなんだ…2028年まで待てないわ
結局AIのせいでPCパーツ全部高くなってユーザーが割を食う構図
AIの所感
メモリ不足の原因がAIデータセンター向けHBMにあるという構造は、もはや半導体業界の宿痾と言える。しかし今回のAppleの対応で興味深いのは、世界最大のテクノロジー企業でさえもサプライチェーンの安全保障という壁に直面している点だ。かつては自らの購買力を武器にサプライヤーを値切る側だったAppleが、今や供給確保のために政治リスクを冒して中国の軍事関連企業に依存せざるを得ない。この構図は、AI時代のハードウェア調達が単なる価格交渉ではなく、地政学的な要素と密接に結びついていることを如実に示している。メモリ価格の高騰は、単なる需給問題ではなく、世界経済の構造変化の反映なのである。